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2020年07月08日(最終更新:2026年05月29日)
中小企業は「少数精鋭主義」です。従業員の数が少ない分、1人ひとりの役割は大きく、それぞれのスキルやノウハウを組織内でどれだけ共有・財産化できるかが、他社との差別化、優位性のカギです。
その情報共有のための基盤として、重要な役割を果たすのがグループウェアです。すでに導入し、その活用によって組織改革を進めている企業も増えています。
今回は、中小企業がグループウェアを導入する上で、注意すべきポイントや中小企業に適した製品・サービスをご紹介します。
目次
ホワイトボードで行っていた出勤や外出先の管理が、PCの中で行えます。それも、組織のスケジュールと個人のスケジュールが一元的に管理できるため、たとえテレワークでお互い顔を合わせない状況でも、誰が・今どんな案件を担当し、どんな作業を行っているのかが、本人に確認しなくても一目瞭然になります。
スケジュール機能を利用するとメンバーの空き時間検索も行え、オンライン会議を実施する際も容易に時間を調整できます。また、プライバシーにも配慮しており、アクセス権の設定によりも、決められた人以外はアクセスできないようにできます。他のメンバーにスケジュールを割り当てることも可能で、その際に自動的にメールでも通知して依頼を確実にするなど、日常業務全般で生産性向上が期待できます。ワークフローは、各種届け出や申請書類の作成・申請・承認を支援する機能です。物理的に紙の書類を移動させることなく、迅速に組織としての意思決定が行えます。
お互いが顔を合わせることが少なくなるテレワーク時には、極めて重要なツールです。さまざまな届け出書類、申請書類に対し、それぞれアクセス権や経路の設定や承認設定ができ、社外秘文書から休暇申請まで、柔軟な運用が可能。申請時はメールとの自動連携で承認者への通知を確実に行えるなど、業務を滞らせずに進める工夫が凝らされています。執務室や廊下の壁に張り出されていたような掲示物を、PCの中で閲覧できるようにするのが掲示板です。それも、社内への通達事項・お知らせなど全社を対象にしたもの、部署を対象にしたもの、役員を対象にしたものなど、さまざまな切り口でカテゴリを作成、分類しながら掲載でき、ピンポイントで情報伝達が行えます。
また、公開日や時間を指定できるので、事前にまとめて作成しておき、当日、自動的に公開といった具合に業務の効率化を図ることも可能です。一番のポイントはサポート体制です。新規で導入すれば、社内から質問や問い合わせが寄せられるのは当然で、導入担当者がすべてにスムーズに答えられるわけはありません。こうした問題の解決に、ベンダーの問い合わせ窓口がWebフォームでしか用意されていないという状況だったら、やりとりは長引き、問題を迅速に解決するのが難しくなります。
そのため、サービスを検討する際は「問い合わせのチャネルに電話やチャットツールは用意されているか」「従業員からの直接問い合わせは可能か」「日本の企業習慣を十分に理解して親身に対応してくれているか」など、サポート体制の充実度からベンダーとサービスを評価することが重要です。
図1:サポート体制によって問題の解決スピードは大きく変わってきます
ここでは、中小企業によく選ばれている代表的なクラウド型グループウェア5つをご紹介します。
desknet’s NEOの使いやすさはそのままに、1ユーザー当たり220円(税込)の低コストで利用できるクラウド型グループウェア。日々の業務に使える26機能が、基本料金内ですべて利用可能で、マウスのクリック操作やタブレットのタッチパネルで直感的に利用できます。
図2:クラウド型グループウェア比較表